セキュリティ対策に必要となる人材像と育成のための研修体系

事業運営にITシステムが欠かせなくなっている今、ほとんどすべての企業がセキュリティ対策に取り組んでいます。しかし、ますます複雑・巧妙化している昨今のサイバー攻撃は、従来のセキュリティ対策だけでは防御しきれなくなっています。

そのため、サイバー攻撃を受ける前提で、攻撃をいち早く検知し、適切に対処する「サイバーセキュリティ対策」が求められています。

ここでは、サイバーセキュリティ対策を中心としたセキュリティ対策の動向と、対策に必要となる人材像、またその育成についてご紹介します。

サイバー攻撃は巧妙化、かつ重要課題に

セキュリティインシデント発生を前提にした体制づくりが必須

セキュリティ対策に必要な人材とは

セキュリティ対策に必要な人材育成のための研修体系

サイバー攻撃は巧妙化、かつ重要課題に

2020年のサイバー攻撃の被害報告は年間45,843件となっており、サイバー攻撃による被害が後を絶ちません ^*1。また、近年のサイバー攻撃は、ますます複雑・巧妙化しているため、従来の水際対策だけでは防御できなくなっています。

サイバー攻撃の影響は甚大です。2020年には、国内企業に対し「ランサムウェア」を使った攻撃が行われ、暗号化の解除とデータの公開という「二重の脅迫」により、約11億円もの身代金を要求されるケースが報告されました。こうした攻撃は、組織の規模、扱っている情報等に関わらず、すべての企業・組織が標的となりえます。

サイバー攻撃は巧妙化、かつ重要課題に

*1 一般社団法人JPCERTコーディネーションセンターのレポート　より
https://www.jpcert.or.jp/ir/report.html

セキュリティインシデント発生を前提にした体制づくりが必須

このような状況下では、サイバー攻撃などのセキュリティインシデントは起こりうるという前提に立ち、攻撃をいち早く検知し、適切に対処（被害拡大防止、再発防止）することが求められます。その対策のための体制として、CSIRT（Computer Security Incident Response Team）を設置する企業も増えてきました。

CSIRTとは、セキュリティインシデントが発生することを前提とした対応チームです。セキュリティインシデントの予防、検知、対処、解析・調査といった活動を行い、被害拡大防止や再発予防をすることで、セキュアなITサービスの実現を目指します。

しかし、IPAの調査^*2によると、国内企業においてCSIRT専任の人員が配置されている割合は少なく、いざインシデントが発生した際に、事業の内容に即した迅速かつ十分な初動対応ができない可能性を指摘されています。また、「担当者の専門知識が不足している」ことに対して課題認識を持つ企業が以前より増えており、セキュリティ業務に対応できる人材の確保に苦慮しているようです。

*2 IPA「企業のCISO等やセキュリティ対策推進に関する実態調査」報告書（2020年3月25日）（PDF）
https://www.ipa.go.jp/files/000081199.pdf